コーチングの資格を取れる団体の選び方

「コーチングを学びたい」「資格を取りたい」と思って調べてみたけれど、一体どこを選んだらいいのか分からない、とお悩みかもしれません。

この記事では、あなたがコーチングの資格をとる際に、どの団体を選んだらいいのか、団体の特徴及び、コーチングを学んで日常の生活や会社で活かしたい、プロコーチの資格を取得してコーチや講師になりたい、という目的に添った選び方のポイントをお伝えします。

１．コーチングの資格とは
２．資格を取れる団体について
３．上記以外の団体について
４．将来像・目的に合った団体を選ぶ
５．団体選びの注意点
６．まとめ

１．コーチングの資格とは

コーチングの資格は、コーチング団体がそれぞれの規定を設け、それを満たした者に対して付与するものです。よってコーチングの資格は、国家資格ではなく、国がその地位を保証するものではありません。

つまり、資格をとったからといってすぐにスキルが証明されるわけではありませんし、ある職業につけるというわけでもありません。

しかしながら、各団体の認定資格を受けるには、必ず一定期間のトレーニングや試験に合格することが義務付けられているため、十分なトレーニングを受けたという証明にはなるでしょう。

国際的な団体から資格を受けることができる団体もあり、国際的な証明にもなりえます。また、本を読んでコーチングの知識をつけることは可能ですが、実際の会話の中で使えなければ意味がありません。コーチングはコミュニケーションの中で有効に活用されるものです。

よって、どれだけの実践を積んでいるか、ということが、コーチングのスキルの有用性に直結します。その点で、コーチングの資格を得ているということは実践を積んでいて、有効に使いこなすためのスキルを得ている目安となるでしょう。

では続いて、実際どんな団体で資格が取得できるか見ていきましょう。

２．資格を取れる団体について

現在、日本には数多くのコーチングスクールや団体が存在します。かつ、様々な形態でコーチングを学び、資格を習得することができます。

ここでは、日本で有名な２大コーチングスクールである、コーチ・エィとCTIジャパンはじめ、特に独自の強みを持つ５団体の紹介をします。

後述をしますが、コーチングが活用される場面は多様にあります。職場で部下を育成したり、チームビルディングの助けにもなります。また日頃の人間関係を円滑にするコミュニケーションスキルとしても活用されます。さらに、スポーツの世界でも精神的なトレーニングの一つとして取り入れられています。

まずは団体の違いを見ていきましょう。
■（株）コーチ・エイ■ＣＴＩジャパン■銀座コーチングスクール■（株）チームフロー■日本マーケティングコーチ協会

では、続いて、各団体について、詳しく見ていきましょう。

２－１．（株）コーチ・エィ

（株）コーチ・エィ（旧コーチ・トゥエンティワン）は日本で初めてのコーチ養成機関です。1997年に設立され、それ以来、コーチングを通して10,000人を超える人々の人材開発を実践しています。

部下の育成や社内の人材のマネジメント、リーダーシップなどビジネス・コーチングをメインに展開しており、世界最大規模のコーチング機関「国際コーチ連盟（ICF:International Coach Federation）」の資格を取得することができる認定プログラムを日本で最初に導入しています。

また文部科学省の外郭団体である「一般財団法人生涯学習開発財団」が認定する資格も取得可能です。この認定資格は、既に4,000名を超える方が取得しています。

また電話会議形式にて、受講ができるため全国各地で受講が可能です。

２－２．CTIジャパン

CTIは1992年に米国で設立され、CTIジャパンは2000年7月に設立されました。国際コーチ連盟に世界で初めて認定されたプログラムを提供しているコーチ養成機関です。

これまでに世界中の46,000人がコーチングプログラムを受講しています。

CTIのプログラムは、ビジネス・コーチングを含む、スポーツ、メンタルなど、ライフコーチ全般を専門としています。

よって、プロコーチを目指す人だけでなく、企業の経営者や管理職、コンサルタントやカウンセラー、学校の先生、医師や看護師、市民団体のメンバー、そして親に至るまで幅広い分野の人たちが参加してします。

また、コーチングだけでなく、リーダーシップや法人向けのプログラムなど多様なニーズに応えるサービスを提供しています。

２－３．銀座コーチングスクール

銀座コーチングスクールは2001年に設立され、全国各地にスクールを展開しています。クラス修了者は4400名の上ります。

対面式の少人数のクラスで、段階別のクラス編制により、受講目的に応じた柔軟な受講ができます。また、リーズナブルな価格でかつ短期間で認定コーチの資格が取得できるのが特徴的です。

修了後は、地方校を開設し経営することも可能です。

２－４．（株）チームフロー

代表平本あきお氏が北京オリンピックにて、メダル獲得圏外だった選手をサポートし、その選手が金メダルを獲得した実績があります。そのため、金メダリストやメジャーリーガーといったトップアスリートから、芸能人、経営者、ビジネスパーソンなど幅広いジャンルにてコーチを養成しています。

トレーニング期間後半の３ヶ月間は、実績とビジネス基盤づくりが可能です。

２－５．一般社団法人日本マーケティングコーチ協会

一般社団法人日本マーケティングコーチ協会は協会所属人数が450名の、比較的若い団体ですが、「マーケティングとコーチングの両方を学べる」という特徴を持っています。コーチングの資格を付与している団体は主にコーチングスキルに関してトレーニングを積みます。

しかしながら、プロコーチとして独立しようとした場合は、コーチングスキルだけでは成り立ちません。コーチングのスキルだけでなく資格取得後のクライアントの取得方法などマーケティングのスキルも習得することができます。自らのマーケティングも上手に行い、かつマーケティングに関するコーチングができる人材を育成しているのが特徴的です。

また、多くの団体が受講形態として、対面ワークショップ・セミナー形式や電話会議形式をとっているのに対し、オンラインでも受講が可能です。

３．上記以外の団体について

上記、５団体を詳しくご紹介しましたが、その他にもコーチングの資格を取得できる団体は存在します。

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上記の他にも、様々なコーチングの団体は存在します。多くの団体は、対面ワークショップ・セミナー形式にてコースを開催しており、東京や大阪での開催が主になりますが、中には通信教育やオンライン講座でのみコースを提供している場合もあります。

費用も、数時間数万円～数十万円かかるものと、まちまちです。

また、資格を習得せずとも、気軽にコーチングを学ぶことのできる講座もあります。気軽な１日セミナーなどは、NHKなどの放送局のカルチャーセンターや、カルチャースクールにて、開催されていることもあります。その場合の費用は、数千円から受講することもできます。

４．将来像・目的に合った団体を選ぶ

コーチング団体のそれぞれの違いを知った後は、あなたの目的に沿ったコーチング団体を選ぶことが重要です。まず、あなたがなぜ、コーチングの資格を取りたいと思ったのか、コーチングの資格をとった後に、どのようにそのスキルを活用したいのかを明確にしましょう。

４－１．コーチングを職場で応用する

コーチングを職場で活かしたい、部下の育成に活用したい、社内コミュニケーションを円滑にするチームビルディングとして活用したい、組織開発、人事に関する仕事にて応用したい。そんな思いを持っているかもしれません。

上記に当てはまる場合は、リーダーシップやマネジメントなどに活かしたいビジネスコーチングはコーチ・エィが最も得意とするところでしょう。社内コーチとして会社の中でコーチングの研修をする場合は、CTIジャパンのリーダーシッププログラムも有効です。

４－２．プロコーチになる

コーチングの資格を得た後、プロコーチとして、個人の顧客（クライアント）を獲得する、セミナーをする、企業研修を行う、などによって、プロコーチとして独立する道があります。コーチの資格は５社すべての団体で発行していますが、プロコーチとして独立起業に重点を置いて講座を行っているところは、日本マーケティングコーチ協会、及びチームフローといえるでしょう。

４－３．コーチングスクールの講師になる

コーチングを教える、コーチを育成する、という職業に就きたいと思う場合もあるでしょう。もちろん、独自にコーチングの団体を設立することも可能ですが、銀座コーチングスクールでは、資格を取得した後、スクールでの講師や地方校を開校し経営に携わることができます。

４－４．スポーツのメンタルコーチになる

スポーツの世界でもメンタル面の重要性が説かれ、身体面のコーチのみならず、メンタルコーチをつける選手も多くなっています。スポーツ系のメンタル、コミュニケーションのコーチングが強いのはCTIジャパンといわれています。

５．団体選びの注意点

目的を明確にし、何のために資格を取得するのか、ということを明確にした後、団体を決定します。

コーチングの資格は、先に伝えたように国家資格ではありません。あくまで「団体が認定した資格」ということになります。つまり、団体の信用がそのまま資格の信用につながるとも言えます。その点も十分に踏まえながら「この団体で学びたい」という目安が決まれば、次は必ず団体の雰囲気を味わうようにしましょう。

おすすめは、説明会や無料体験講座・セミナーに参加してみることです。ほとんどの団体は、受講を検討している人を対象にした説明会や無料体験講座・セミナーを開催しています。講師、受講生の様子を実際に肌で感じることが重要になります。また、スタッフに話を聞くのみならず、受講生の声を直接聞くこともとても有効です。